ついんてぇら～の独り言

アイドル声優としてアニメファンから絶大なる支持を受け、最近ではテレビ番組への露出も増えつつある声優・タレントの平野綾（23歳）。愛くるしいルックスとトークで、一般層からの支持も確実に増やしつつある彼女だが、ツイッター上では芯の強い一面を見せている。

きっかけとなったのは、18日～19日にかけて、平野の「アフレコ現場では1人でいる」という内容のつぶやきに、ファンから「現場の空気に馴染んでないからアドリブが苦手」というツッコミが入ったこと。この指摘に平野が怒りをあらわに、

「プロに対して言っている言葉だと思えません。アドリブを入れるのが当たり前という風に思っていませんか？」（抜粋）

とつぶやくと、その後も

「あまり調子乗るなよ少しぐらいテレビ出たからってと書いた方、またはバッシングする方。フォローするのをやめてもいいのですよ？」
「私は声優でいたいから声優と名乗ってるんだょ（＾－＾） 声優は声優しかやっちゃいけないなんて決まりどこにもないよね！」

と、フォロワーに反論するつぶやきが相次いだ。

こうした状況は、ネット掲示板「2ちゃんねる」上でも話題になり、ユーザーからは

「やめりゃいいのに」
「煽り耐性が無い奴はネットで書き込んだりすべきで無いわ」
「マジレスってやばいんだね勉強になる」

などの声があがったが、ちょっと落ち着いた様子の平野は、その後

「ひとつひとつ誤解は解きたいです。性分なので」
「（フォロワー数が）56000越えてた！やったぁ～♪」
「みんな朝からすごく嬉しいツイートしてくれてる。ちょっと落ち込みかけてたからすっごく元気出た！」

と、まったく意に介することなくつぶやきを継続。彼女の感情の動きがダイレクトに伝わってくるツイッターは、いま一番彼女を身近に感じられるメディアかもしれない。
（R25編集部）

　風流な茶席ですてきな異性と出会いませんか―。１１月初旬に京都府大山崎町で「婚活茶会」が開かれる。女性の申し込みは約３０人に上るのに対し、男性はリード役でもある「亭主」を務めるという条件が重荷なのか、まだゼロ。企画したＮＰＯ法人は「自らの魅力を伝える絶好の機会と思うのですが…」と参加呼び掛けに躍起だ。

　ユニークな茶会は、ＮＰＯ法人「子どもとアーティストの出会い」（京都市中京区）が千利休が建てた国宝の茶室「待庵」が残る同町で「縁結びの場を」と、来秋開催の国民文化祭の事前行事として企画。１０日から参加者を募っており、１１月３、６、７日にアサヒビール大山崎山荘美術館庭園などで催される。

　茶会は１回１時間。定員は男女それぞれ３３人で、各回とも男女が３人ずつ参加する。会場内の３カ所に２畳の茶室をしつらい、男性が「亭主」として１人ずつ座る。女性は好みに応じて三つの茶室を自由に移動できる。

　抹茶にこだわる必要はなく、亭主役はコーヒーや紅茶などをいれ、旅行好きなら写真や土産物を飾って旅について語り、音楽好きならギターやサックスなど得意な楽器を持参して演奏する－など、自由に雰囲気を演出し、会話を楽しむ。

　応募人数の極端な男女差について、ジェンダー論に詳しい京都大大学院文学研究科の伊藤公雄教授は「男性の『草食化』の表れ。能力が試されることへの不安があるのでは。男子学生の海外留学への関心が低下し、内向き志向になった現状とも結びつく」とみる。

　ＮＰＯ法人の井手上春香理事長（３０）は「常識の範囲内で自己表現できる１８歳以上の男性なら誰でも歓迎」と話す。自身も婚活中で「私も楽しめたら」と笑う。茶会には参加費５００円などが必要。申し込み締め切りは１１月１日。詳細は井手上さんの携帯電話０９０（６７３１）８５９８。

仙谷官房長官は記者会見で、尖閣諸島沖で起きた中国漁船による衝突事件のビデオ映像について、国会への提出に合わせて衆議院予算委員長あての要望書を提出し、映像を見る人の範囲や方法などを慎重に取り扱うよう配慮を求めたことを明らかにしました。
仙谷官房長官によりますと、要望書では「この事件の容疑者への検察による処分が行われておらず、関係者の名誉や人権を保護する必要があり、さらに、国際政治情勢への影響も考慮する必要がある」としています。そのうえで「映像を公にするにあたっては、より慎重を期すことが相当だと判断される。予算委員会での取り扱いは、映像を見る人の範囲や方法を含め、極めて慎重な取り扱いをするよう、格段の配慮を要望する」としています。また仙谷官房長官は記者会見で、２７日朝、菅総理大臣とともにビデオ映像を見たことを明らかにしました。そのうえで、記者団が「前原外務大臣はビデオについて、『中国漁船が明白にかじを切って体当たりをしてきている』と述べていたが、そういう映像なのか」と質問したのに対し、仙谷官房長官は「逮捕状を請求した罪となるべき事実がわかるビデオ映像だと感じた」と述べました。さらに仙谷官房長官は、２７日に菅総理大臣がビデオ映像を見た理由について、「那覇地検に対しビデオ提出の請求が行われているが、刑事司法的なレベルの提出に応じていいかどうかの判断や、行政的判断、政治判断の責任は、やはり内閣にある」と述べました。

　たちあがれ日本の与謝野馨共同代表は２７日の記者会見で、尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件の状況を撮影したビデオ映像が衆院に提出されたことについて、「終わった事件の余波を拡大するような方向で動いてはいけない。真実は関係者が見ている。この問題は既に解決済みと考えるのが正しい」と述べ、ビデオは公開すべきではないとの認識を示した。

　２７日に始まる政府の事業仕分け第３弾で、行政刷新会議がホームページ（ＨＰ）や配布資料に掲載する広告を募ったところ、広告枠計２２枠に対し、２件しか応募がなかったことがわかった。

　インターネット中継の受託業者も、５社から４社に減少。昨秋と今春に行った過去２回の注目度が高かったことから、政府は今回、経費削減を狙い、初めて広告を募集したが、〈仕分け人気〉をあてにした思惑は外れた形となった。

　◆資料広告は応募ゼロ◆

　行政刷新会議事務局によると、事業仕分けでは、会場費や印刷製本費などで、昨年１１月の第１弾で約３９００万円、今年４～５月の第２弾で約４６００万円の経費がかかった。

　一方、第１弾、第２弾とも会場での傍聴者は１日平均１０００人近くに上り、第２弾では仕分け風景のインターネット動画配信を計約２５８万人が閲覧。仕分けに「広告効果」があると見た政府は、無駄削減を目指す事業仕分けそのものの経費を節減しようと、蓮舫行政刷新相の指示で、会場で傍聴者らに配る資料と事業仕分けのＨＰへの広告のほか、仕分け人らに配る飲料の無償提供も募った。

　ところが、今月１日に実施した１回目の募集では、いずれも応募はゼロ。１３日に再度の募集を行ったが、ＨＰへの広告は１０社分の枠に対して応募は２社で、それによる広告収入は計２０万円にとどまった。１２社分の枠を用意した資料広告への応募はゼロのまま。飲料の無償提供も結局、サントリーの１社だけだった。